三井不動産、読売新聞社などから構成
東京都は東京・中央区の築地市場跡地（約１９ヘクタール）を再開発する「築地地区まちづくり事業」の事業者に、三井不動産や読売新聞グループ本社など１１社で構成する企業グループを選定したと発表。
スポーツやライブなど様々な用途に対応する約５万人収容のマルチスタジアムを中心に、商業施設、ホテル、オフィス、居住施設などを整備する。東京駅と臨海部を結ぶ臨海地下鉄の新駅や、空飛ぶクルマの実用化を見据えた施設、隣接する隅田川沿いに舟運施設を整備し、次世代型の交通拠点も設ける。
野球やサッカーもできる屋内スタジアム、劇場も
世界選手権をはじめとした各種スポーツ大会、コンサート、大規模展示会等の開催を想定。可動席などを組み合わせることで、臨場感を損なうことなく、感動・楽しみが最大化される空間を提供される。また、ラウンジやスイートルーム、貴賓室等も備え、イベント時以外はコンコースの一部を開放し、ウォーキング・ジョギング等、多くの人がコミュニティスペースとして活用する。屋上の緑と浜離宮恩賜庭園の緑が連続して見渡せるビュースポットなども計画。
舟運利便施設に整備する「シアターホール」（収容人数約1,200人）は、文化・芸術の発信拠点となる。
