三井不動産、読売新聞社などから構成
東京都は東京・中央区の築地市場跡地（約１９ヘクタール）を再開発する「築地地区まちづくり事業」の事業者に、三井不動産や読売新聞グループ本社など１１社で構成する企業グループを選定したと発表。
スポーツやライブなど様々な用途に対応する約５万人収容のマルチスタジアムを中心に、商業施設、ホテル、オフィス、居住施設などを整備する。東京駅と臨海部を結ぶ臨海地下鉄の新駅や、空飛ぶクルマの実用化を見据えた施設、隣接する隅田川沿いに舟運施設を整備し、次世代型の交通拠点も設ける。
野球やサッカーもできる屋内スタジアム、劇場も
世界選手権をはじめとした各種スポーツ大会、コンサート、大規模展示会等の開催を想定。可動席などを組み合わせることで、臨場感を損なうことなく、感動・楽しみが最大化される空間を提供される。また、ラウンジやスイートルーム、貴賓室等も備え、イベント時以外はコンコースの一部を開放し、ウォーキング・ジョギング等、多くの人がコミュニティスペースとして活用する。屋上の緑と浜離宮恩賜庭園の緑が連続して見渡せるビュースポットなども計画。
舟運利便施設に整備する「シアターホール」（収容人数約1,200人）は、文化・芸術の発信拠点となる。
約5万人収容を基本にしながら、可動席や仮設席を活用することで目的に応じてフィールドと客席を移動させることが可能です。2万席～5万7000席の中で、観客にとってベストの観戦体験と環境を生み出すことを目指します。スポーツだけでなく、音楽ライブ、演劇、大規模な展示会での使用も視野に入れます。最先端のデジタル技術、音響・演出装置などの導入も予定しています。
